AI画像・動画を広告に出す前にチェックすべきAI表示ルール

新作化粧水の広告用に、背景をAIで差し替えた商品画像と、AIで作った人物が化粧水を使う15秒の動画を用意したとします。同じ素材をInstagram広告とGoogle広告に出すと、Google側には何も出ていないのにMeta側の広告にだけ「AI info」の表示が付く。という場合があります。

表示の差は、ルール違反をしたかどうかで生まれたものではありません。AI生成の表示を誰が付けるのかが媒体ごとに違うからです。ある媒体は自社ツールの利用履歴やメタデータから自動で付け、別の媒体は広告主の申告に任せています。

対策は、入稿前に素材ごとに「どのツールで、どこまでAIで作ったか」を記録し、媒体ごとの申告欄に合わせて入れることです。この記事では、主要広告媒体4つの違いと入稿前に確認する5項目を解説します。

媒体ごとに表示が変わる理由

自動判定と自己申告が混在している

Googleは2026年7月9日に広告ポリシーを更新しました。Googleの生成AIツールで作った広告には、広告主が何もしなくても開示が付きます。一方、外部の画像生成ツールで作った素材は、広告主がAI生成・AI編集の素材として指定します。Googleはこの指定が正確かどうかを確認しないと明記しています。

Metaも、背景生成などMetaの広告向け生成AI機能を使った広告に表示を自動で付けています。つまり、同じ見た目の画像でも、Metaの機能で作ったか外部ツールで作ったかで表示の付き方が変わります。

来歴情報は途中で消える

来歴情報(C2PA、画像や動画がどのツールで作られたかを記録するメタデータ)を読み取って自動で表示を付ける仕組みもあります。TikTokは、来歴情報が入った素材をアップロードすると自動でAI生成のラベルを付けます。

ところが、来歴情報は画像編集ソフトでの書き出し直しや、SNS向けの圧縮で消えることがあります。これにより、消えた素材は自動判定をすり抜けてしまう現象が発生します。

主要4媒体の違い

2026年10月時点で各社が公開している内容を整理しました。各社のポリシーは段階的に更新されているため、入稿前に最新のヘルプで確認してください。

媒体判定の基準表示の付き方表示される場所
Meta広告自社の生成AI機能の利用、検出したAI素材自動。政治・社会問題の広告は広告主がチェック「この広告について」画面、Sponsored表示の近く
Google広告AIで作成・編集した素材自社ツールは自動、外部ツールは広告主が指定情報パネル(マイ アド センター)の「How this ad was made」
YouTube本物の人物・場所・出来事と誤認される写実的な改変・合成投稿者が開示。未開示ならYouTubeが付けることがある説明欄。健康・ニュース・選挙・金融はプレーヤー上
TikTok写実的なAI生成、軽い補正を超える改変投稿時のトグル。来歴情報があれば自動投稿上のラベル

YouTubeは、明らかに非現実的な表現、色補正や美肌フィルター、影響の小さい変更を開示の対象外としています。Metaの政治・社会問題の広告でも、サイズ変更、トリミング、色補正、シャープ化は対象外です。

入稿前に確認する項目

写実的かどうかを判定する

YouTubeとTikTokの基準は、作り方ではなく見た目です。視聴者が本物の人物・場所・出来事と誤認するかどうかで決まります。フラットなイラストのバナーと、写真と見分けがつかない人物動画では、同じAI生成でも扱いが変わります。

媒体ごとの申告欄を埋める

Google広告では、外部ツールで作った素材を広告主がAI生成として指定します。TikTokは投稿時のトグルで表示を付けます。政治・社会問題の広告は、MetaとGoogleのどちらにも専用のチェック項目が別にあります。台帳の「写実性:高」の行から順に申告します。

人物と体験談の見せ方を確認する

AIで作った人物を「愛用者」「スタッフ」「購入者の声」として見せる表現は、AI表示を付けても解決することはできません。実在しない人の体験談を事実のように見せると、景品表示法の優良誤認の問題になります。字幕やナレーションの「使ってみたら」「わたしも愛用中」といった表記は削除する事をオススメします。

配信後に表示を確かめる

広告の配信が始まったら、広告の情報パネルを開き実際にAI表示が付いているかを確認します。Googleなら「How this ad was made」欄、Metaなら「この広告について」画面です。申告したのに表示が出ていない場合や、申告していないのに表示が出た場合は、媒体のサポートに確認します。

法律と規約で押さえる点

日本では、AI生成であることの表示に一律の法的義務は現時点でありません。ただし、表示の有無とは別に景品表示法は従来どおり適用されます。商品の形・色・効果をAIで実物より良く見せた画像は、AI表示を付けても優良誤認の問題が残ります。

EUのAI法50条は2026年8月2日から適用されています。EU向けに配信する場合、実在の人物や出来事と誤認させるディープフェイク型の素材には開示義務がかかります。

生成物の著作権と商用利用の可否は、使ったツールの利用規約で決まります。実在のタレントに似た人物を生成した場合は、パブリシティ権の問題も出ます。社内で2人以上が見て、似ている人物がいないかを確認します。

illuminAIで作った素材の扱い

わたしたちが運営しているilluminAI(イルミンエーアイ)は、日本語で使える画像生成・画像編集・動画生成のサービスです。生成物の著作権は利用者に帰属し、商用利用できます。

Freeプランは毎月20クレジットでカード登録不要です。料金と仕様は変わることがあるので、最新は公式サイト(https://illumin-ai.io)で確認してください。